発電の仕組みや将来性
ソーラーパネルって?
将来有効に使っていけるの?安全面や保証制度は?など
さまざまな「太陽光発電」の疑問について
お答えします。
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ソーラーパネルって?
将来有効に使っていけるの?安全面や保証制度は?など
さまざまな「太陽光発電」の疑問について
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ソーラーパネルは、太陽の光を電気に変換して発電する「太陽電池」をたくさんつなげたものです。そのため、ソーラーパネルは太陽の光を受けることで電気を発生させます(=光電効果)。光電効果は波長の長い弱い光エネルギーでは起こらないため、太陽光発電の太陽電池は、シリコンなどの半導体を使用して、少し弱い光でも光電効果を起こさせ、発生した電子を特定の方向に流して電気として使用できるようにしています。この太陽電池を風雪など自然環境で傷まないよう保護材で包み、板状にしたものがソーラーパネルです。
ソーラーパネルの性能は、太陽光をどのくらいの割合で電気に変えられるかという数値「光電変換効率」で判断されます。変換効率が高いほど発電量も増えるのでソーラーパネルを選ぶ際の重要な基準となります。また変換効率には、セル変換効率とモジュール変換効率があります。セル変換効率は、太陽電池ひとつ(セル)当たりの効率で、モジュール変換効率はソーラーパネル(モジュール)1平方メートル当たりの効率の数値です。
太陽電池同士はソーラーパネル内で配線によりつながっていますが、そのセルとセルの間にはわずかな隙間があり、その部分は当然発電しません。また電気が配線を流れる間に電気抵抗などの理由で、減少もします。そのため、モジュール変換効率の数値のほうが、実際にソーラーパネルを設置した時の数値により近いのです。加えて、ソーラーパネルは設置をすると動かすことが難しいので、設置場所はとても重要です。太陽の動きを考えつつ、影になることが少なくて長時間日光が当たり続けるポイントを選び、太陽に対してパネルが正面を向く最適な角度に設置しましょう。
太陽光発電の買取価格は2011年の再生可能エネルギー買取法案の可決以降年々下がっていますが、政府は、契約を結んだ年から家庭用で10年間、産業用で20年間の買取価格を保証しています。仮に今年契約を結んだとすれば、来年以降、買取価格が下がっても、今年の買取価格のまま期間内は売電できるということです。
2012年からスタートした固定価格買取(FIT)制度によって、国内における太陽光の導入が進み、さまざまな再生可能エネルギーの中でも多くの発電量を占めています。
中国に次いで2位の普及率。世界手にみても上位2か国がその半分の割合を占めています。
地震などの災害への備えの意識の高まりや、ソーラーパネルの低価格化などによって著しく導入率が高まっています。
国が定めた金額での電力の長期的な買取を大手電力会社10社に義務付けた制度で、買い取り対象は太陽光・風力・水力・地熱・バイオマスを利用して発電した再生可能エネルギー。利用には設備認定が必要。
買取金額はエネルギーの種類や、買取り期間により異なります。買取られたエネルギーは、電力会社を通じて一般家庭に利用されます。太陽光の買取制度は、全量買取制度と余剰電力買取制度の2種類があり、ソーラーパネルのW数や用途によって異なるため、確認をしておきましょう。
固定価格買取制度を利用するには設備認定が必須です。設備認定は、経済産業省の自然エネルギー庁が定める基準(基本的な設備や計測の正確さなど)をクリアし、かつ、発電設備にかかった費用などを申請して初めて受け取れます。申請は基本的に施工業者や販売店が代行してくれますが、経済産業省のホームページから申請書をダウンロードし必要事項を記入して自分で行う事も可能です。
所得税は所得がある場合に納める必要のある税金ですが、これは売電による利益が年間20万円を超える場合のみが課税対象です。
売電で得た利益=収入
利益に関わる用語では、収入と所得がありますが、前者は単純に売電で得た利益のことで、後者は、収入から経費を引いた金額です。経費とは太陽光発電の場合、初期導入費用などをさし、17年間はそれを経費として計上できます。一般家庭用の規模であれば、収入自体が年間20万円を超えても初期費用を引くことができるので、所得税を納める額に達さない場合がほとんどです。
固定資産税については、住宅用か産業用かという用途の違いが基準の一つとなります。
[対象となるもの]
太陽光発電では売電収入について減価償却を計上して税金の負担を減らすことができます。
年間発電量[A]のうち、売電した割合[C]をその年の減価償却費に掛け合わせたものが経費となり、これが減価償却費の対象となります。
具体的に算出してみましょう。
以上のような計算式によって、毎年確定申告の際に、売電収入を合わせて計上することになります。所得が年間20万円未満であれば確定申告の必要はありませんが年間20万円より多いときにはサラリーマンの場合でも各自で確定申告をする必要が出てきます。
一方、産業用太陽光発電の場合には設備にかかった費用全額が減価償却費とできますが、そこに含まれるのは「時の経過により価値が減少するもの」とされているため、太陽光発電に伴って取得した土地については、含めることはできません。
導入した設備の減価償却については耐用年数が判断基準となりますが、使用用途により異なる可能性があります。また発電した電力が売電目的かそうでないかでも変わるのであらかじめ問い合わせをして確認しておきましょう。
住宅用(家庭用)に対しては地方自治体の補助金があり、産業用に対しては経済産業省や環境省、日本政策金融公庫といった国が関与する補助金が多数存在します。両者ともに各補助金制度には条件が設けられており、例えば、住宅用(家庭用)では設置場所や設置の時期、電力需給の開始時期などがそれに当たります。自治体によって条件が異なるため、補助金制度は十分に確認する必要があるでしょう。
[補助金の交付元]
これまで太陽光発電のシステム、制度、税金、将来性など多角的な視点からご紹介してきました。メリットやデメリット、事前の確認事項を理解した上で賢く導入することで、コストの面でもエネルギー資源の活用という意味でも将来性のある事業だと言えるでしょう。